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使い方と適応範囲

建物の適正と耐久性

本工法の採用にあたっては、建設地の地盤調査、地表面土質の状況調査と建築物の適性を事前に調査し、それらの情報を 表-1 軽量材物性の規格から軽量材の耐久性を検討し、影響を与えるおそれが認められる時は適用しない。

軽量地盤の保護

軽量地盤の保護はコンクリート厚150mm以上とし、コンクリート保護以外の部位は原則として土木シート(引責強度800N)又はポリエチレンシート厚さ0.1mmで保護する。

建物基礎下等に使用する際の部位

1.直接基礎・ベタ基礎スラブ下・フーチング下全面
2.土間を有する基礎の土間下部分
3.配管ピット底盤下全面
4.基礎立上り部分 埋戻し部分

本工法を適用する際の土壌条件

建設地の土壌(水質を含む)に、 表-2 耐油耐薬品性に示す軽量材の耐久性に影響する物質が発見された場合、無害処理後、安全を確認しなければ適用しない。

※注意事項
本工法が採用され、軽量地盤敷設後、将来その建築物の用途変更や、近隣に薬品工場等が建設され、油・薬品等で土壌が汚染される可能性が想定される場合は、適切な対策を講ずる。特に後者の場合は、建築主が当該事業者に申し入れる必要があることを引渡し時の「保証書」に記載し、注意を促すこと。

使用する軽量材別層厚

1.ジオフォーム:使用する層数は3層以下とし、層厚は積層厚とし100mm~1,500mmの範囲
     で使用する。
2.発泡ポリプロピレン:使用する層数は1層とし、層厚は100mmで使用する。
3.発泡ポリエチレン・ポリスチレン共重合:使用する層数は1層とし、層厚は50mmで使用する。

地下水位並びに水圧

原則として地下水位以上の施工とし、基面が被圧地下水によって適切な地下水対策が取れない場合は適用しない